2023年7月1日、日本のアメリカン・エキスプレスの社長に須藤靖洋氏が就任しました。
1990年に新卒でアメリカンエキスプレスに入社された生粋のアメックス好き社長の誕生です！
須藤靖洋社長といえば、昔、アメックスから届くリーフレットに個人事業部門 マーケティング部でお名前は存じていました。
日本におけるアメリカンエキスプレスの社長は、ロバート・サイデル氏、清原正治氏、吉本浩之氏、そして、須藤靖洋氏と引き継がれています。
【目次】
アメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc. 須藤 靖洋氏が日本における代表者に就任
アメリカン・エキスプレスの日本における社長は、2014年9月より清原正治氏、2021年6月1日より吉本浩之氏、2023年7月1日より須藤靖洋氏と日本人が続いて就任しています。
2001年から2014年8月までロバート・サイデル氏が社長をされていました。
私がアメリカンエキスプレスに入会したのが2005年ですので、最も長く、親しみがあるのがロバート・サイデル社長です。
私の長いアメリカンエキスプレス会員歴の中で最も印象的だったのが、2014年9月に就任された清原正治社長です。
今まで、アメリカンエキスプレスはキャッシュバックキャンペーンは絶対なかったのですが、アメックスオファーでキャッシュバックが受けられるようになり、よりお得になりました。
その後、2018年10月15日よりアメックスプラチナが門戸開放宣言ということで申し込み制になり、金属製のメタルカードを採用は衝撃でした。
2023年7月1日より日本におけるアメリカンエキスプレスの社長は須藤靖洋氏が就任しましたが、どのように日本をけん引していただけるのか大いに期待したいと思っています。
なぜ僕が須藤靖洋社長に期待しているかと申し上げますと、須藤氏は新卒の1990年に新卒でアメリカンエキスプレスに入社以来、日本とオーストラリアにおいてクレジットカード発行に関連する多岐にわたる業務を経験されています。
須藤社長はアメリカンエキスプレス一筋、生粋のアメックス好き社長なのです！
アメックスヲタクからすると、アメリカンエキスプレス一筋で、この会社が大好きな方が社長に就任されたことは非常に喜ばしいです。
今後の日本のアメリカンエキスプレスに期待したいです。
須藤靖洋社長、僕の希望としては「アメックスセンチュリオンが欲しいな。」って思っています。
Creca Styleのブログをご覧いただけましたら、ぜひよろしくお願い致します。
須藤靖洋社長の略歴
須藤 靖洋 （すどう やすひろ）
アメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc. 日本における代表者（社長）
須藤靖洋社長は1990年に新卒でアメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc. に入社されました。
その後、信用管理部門、ファイナンス、シドニーオフィスでの勤務を経て、2001年にマーケティング部に配属され、様々な個人および個人事業主向け商品の開発に携わりました。
2011年、商品開発、ブランド、顧客エンゲージメントを統括するマーケティング部副社長に就任されました。
2015年5月に個人事業主、中小企業経営者向けサービスを統括する副社長に就任し、2016年5月より2022年6月まで法人事業部門 副社長 ジェネラル・マネージャーに着任され、2017年にはアメリカンエキスプレスの中で顕著な活躍をした者に贈られる”Hall of Fame”を受賞されました。
2022年7月、個人および法人カードの発行事業を統合した新組織の八速に伴い、個人・法人部門を率いる副社長（Head of Acquisition, Account Development and Marketing）に就任されました。
日本における大企業や中小企業など様々な法人顧客、個人顧客のカード会員獲得、マーケティング、アカウント、パートナーの開発を統括されました。
そして、2023年7月1日より日本におけるアメリカンエキスプレスの社長に就任されました。
アメリカン・エキスプレスについて americanexpress.co.jp
1850年に米国ニューヨーク州にて創立したグローバル・サービス・カンパニーです。
個人のお客様向けには多様なライフスタイルをサポートする商品やサービスをお届けし、法人のお客様向けには経営の効率化を実現しうる経費管理やデータ分析のツールを提供し、大規模/中堅企業や中小企業、個人事業主にいたるまで幅広いビジネスの成長を支援しています。
日本では、1917年（大正6年）に横浜に支店を開設して事業を開始し、現在では世界180以上の国や地域に広がる独自の加盟店ネットワークとトラベル・サービス拠点を通じ、最高品質のサービスを提供しています。
また、アメリカン・エキスプレスのカードは、JCBとの提携により、従来からのホテル、レストランや小売店などに加え、公共料金からスーパーマーケット、ドラッグストアなど日々の生活で使えるお店が拡大しています。
